介護職員 教育体制・計画
充実した教育プログラム
新人教育から一般スタッフまでの職員教育が充実しており、定期的に勉強会を実施し、知識・技術の向上に努めています。新入職員に関しては、3日間の新人研修と1日の入職時オリエンテーションを実施しています。また、リーダー研修や現任者教育も年間教育計画に沿って積極的に実施しています。
- チャレンジができる職員を育成する
- 柔軟な対応ができる職員を育成する
- 感受性豊かな職員を育成する
- バイタリティーのある職員を育成する
- 他職種と連携しチームの一員となる職員を育成する
- 何事も計画的に取り組む職員を育成する
上記6つの項目を職員育成方針として各種研修を行っています。
また、より質の高い介護サービスの提供を目標に各種認定資格の取得にも力を入れています。
階層別研修
区分 | テーマ | 目的・内容 |
---|---|---|
1年目 | 基礎を学ぶ | なごみの杜を知る、専門分野の知識・技術の習得 |
2年目 | 教える | 1年で学んだことの復習、教えることでより深い知識・技術を習得する |
3年目 | 保険/制度の理解 | 介護施設に必要な保険制度やその他の制度の理解 |
3年目以上 | 生涯学習 | 生涯を通して学び続ける、主体的に学ぶ ◆ジェネラリスト:事業所・職種問わずに仕事ができる ◆スペシャリスト:介護技術・知識に特化している指導者(トレーナー)に ◆総合職:リーダー的資質を持ち、リーダーシップが取れる |
各種認定資格の取得
全職員対象に知識・技術の向上に努めています。
外部研修などは出張扱いとなるよう優先的に勤務調整を行います。また、研修費用の援助を行うなど職員の資格取得やキャリアアップを施設として支援しています。職員の「どうすれば給料が上がる?」「どうすれば偉くなれる?」に応えるべく、キャリアパスの整備にも力を入れ、昇格・昇給の明確化を行っています。
内部研修
「認知症ケア」や「褥瘡」など介護における研修のほか、「接遇」や「介護保険制度」など一般的に座学で行うような研修などもeラーニングで受講ができるようになっています。もちろん対面で行う研修もあり、深く学ぶことができます。
前期
- 法令遵守(コンプライアンス)★
- 安全運転★
- 介護保険制度★
- 処遇改善加算、キャリアパスの説明
- 食中毒について★
- プライバシー保護★
- 事故防止Ⅰ★
- 衛生管理研修★
- 感染★
- BCP研修★
- ハラスメント★
- 不適切なケア、虐待★
- ノーリフトケア★
- リスクマネジメント
- 感染対策(シュミレーション)
- 感染対策 コロナウイルス
- 緊急時
- 喀痰吸引
後期
- 褥瘡★
- 認知症ケア★
- 看取り★
- 身体拘束、指針の理解★
- 接遇★
- 医療知識★
- 事故防止Ⅱ★
- 権利擁護★
- 拘縮ケアⅠ★
- 拘縮ケアⅡ・Ⅲ★
- 拘縮ケアⅣ★
- ノロ対応
- 接遇マナー
- 喀痰吸引実技確認(資格保持者)
- 事例発表
外部研修
毎年実施
- 実習指導者講習会
- ユニットリーダー研修
- 喀痰吸引等研修
- 認知介護実践者研修
隔年または数年に1回実施
- 雇用管理改善ミニセミナー
- ターミナルケア研修
- 「福祉施設OJT担当者研修」
- 群馬県歯科医師会認定口腔ケアワーカー研修会
- 認知症ケアに関する研修会(リスクマネジメント)
- 魅力ある職場づくりのための経験交流会
- 介護過程の展開力を培う研修
- 褥瘡ケアの基本とスキンケアの実際
評価基準 専門性 フローチャート
基本介護技術(現任確認)、リスクマネジメント(テスト、eラーニング)の2種があり、合格しないと次のレベルにチャレンジできません。
基本介護技術(現任確認)
申請式で行います。月初めに直属上司(リーダー)に申請し月末までにテストを実施します。
基本介護技術のぞれぞれのレベルに合格していくと、「排泄マイスター」・「口腔ケアマイスター」、「食事・移乗または移動のマイスター」、「入浴のマイスター」といった各分野の「マイスター」になることができます。マイスター制度は選択制で、なるかならないかは個人の自由です。マイスター制度は評価基準とも連動しており、給料アップも目指せます。
マイスターにならない場合は3年毎に受け直す必要があります。
リスクマネジメント(eラーニング)
eラーニングでテストを受け、合格するとレベル認定されます。こちらはいつでも受けることができます。
上記全ての基本介護技術とリスクマネジメントに合格すると、「トレーナー」になる権利が与えられます。
トレーナーになるには、
- 介護福祉士であること
- 基本介護技術のレベル4まで合格し、全てのマイスターであること
- リスクマネジメントのテストがレベル4まで合格していること
- リーダー、副主任、主任、課長、副施設長、施設長が適切だと思う人材であること
- トレーナーテスト(最終試験)に合格していること
が条件となります。