診療放射線課

放射線課ではX線撮影・CT・MRI・骨密度測定などの画像検査業務を行っています。私たち診療放射線技師は最新医療機器の性能を十分発揮し、診断に有用な精度の高い画像を提供出来るよう日々努力しています。
また『やさしい放射線技師』を目標に、患者様に安心・安全な検査が提供できるよう医療被ばく低減・感染対策や転倒転落防止などに十分考慮し、検査を行っていきたいと考えます。


X線撮影

放射線課におけるもっともポピュラーな検査です。
X線を用いることにより、体内を透過した画像を得ます。X線撮影はひとつ例をあげてみますと健康診断で行う胸部撮影のことです。その他にも腹部撮影や全身の骨の撮影も行います。


骨密度測定装置(DEXA)

骨のカルシウムの不足状態を専門的にチェック。これが骨塩定量です。
腰椎と大腿骨を測定する事で、より正確に測定が出来ます。
当院では、GE社製 Ⅹ線骨密度測定装置 コラールを使用しています。
骨粗鬆症は、骨の強度「骨密度」が低下して、骨折のリスクが大きくなる病気です。50歳以上の女性の3人に1人が骨粗鬆症にかかっています。

装置の特徴
骨粗鬆症ガイドラインで推奨されている、
・「腰椎及び大腿骨近位部の2部位の測定」を行います。
・種類の異なる波長のⅩ線を用いて測定します(DXA法)。
超音波を使った装置より正確な測定・診断が可能です。
検査は約5分間、仰向けで寝ているだけで可能です。

骨粗鬆症を早期に診断し治療を開始する事が、将来の「寝たきり」予防につながります。
 ⇒ 骨粗しょう症の予防・治療に役立てます。


CT検査(Computed Tomography )

この検査は、エックス線を使用して体の輪切りの写真を撮影します。人体を透過したX線を検出し、コンピューターによって処理を行い、断面像を得ます。当院では、16列マルチスライスCTを使用して、予約検査や緊急検査に対応しています。マルチスライスCTは全身を高速・高分解能に撮影できる利点があり、20秒程度の息止めで胸部から腹部までの撮影が可能です。マルチスライスCTのスピードを生かし、より薄い断面を撮影し、そのデータをもとに様々な断面を表示させたり、血管や骨、臓器などを立体(3D)表示させることが可能です。病変の正確な位置や大きさ、状態がわかるようになり、診断にいかされます。

検査症例画像
   
脳内出血 硬膜下血腫
下顎骨骨折 脊椎損傷 肺気腫
転移性肺がん 乳癌 膵癌 肝転移
巨大卵巣のう胞 膝蓋骨骨折 胸部大動脈瘤

MRI検査(Magnetic Resonance Imaging)

日本語では磁気共鳴画像といいます。強い磁石と電波を用い、生体を構成している水素原子から信号を取り出し、それを画像化する検査です。造影剤を使用せずに、頭部の血管や心臓の血管の撮影が可能です。 X線を使用せず、放射線被ばくがない検査で、様々な部位・疾患に対して必要な情報を提供しています。
当院では、キャノンメディカル社製1.5TMR装置を使用しバージョンアップを行い、最新の状態で検査を実施しています。

検査症例画像
脳梗塞
微小脳出血
脳動脈瘤 脳腫瘍
下肢動脈閉塞性動脈硬化症 腰椎圧迫骨折
 
アルツハイマー型認知症
内頸動脈解離 ASL 内頸動脈解離4D-MRA

 

MRI検査は特殊な環境下(強い磁場)で行う検査ですので、注意事項を十分にご確認してください。


放射線ひばく(被曝)についての説明

放射線被曝の程度は検査によって大きく異なります。一般に撮影枚数や撮影時間が大きくなると被曝量は増えます。また、撮影部位によっても異なります。被曝の程度を示す基準を1年間の自然放射線被曝(食べ物、大地、宇宙などから、人が誰でも知らないうちに被曝している量)とすると、胸部レントゲンは10分の1、腹部レントゲンは2.5倍、CTは5倍程度に考えられます。この程度の被曝ではなんらかの症状が出る可能性はなく、臓器への被曝の影響は、ほとんどが約1日で回復すると言われています。

回復しない影響には遺伝的影響と発癌の2つがありますが、このうち遺伝的影響は人間では科学的にまだ証明されていません。しかし、とくに妊婦さんや若年者に対しては現在でも過剰な配慮(検査をひかえたり、生殖腺を防護したり)をするように心がけております。また発癌は広島、長崎の原爆や、チェルノブイリ原発事故で有名ですが、その被曝量は自然放射線の数百倍から数千倍以上であり、検査の微量被曝では発癌の因果関係はまだ不明です。従って、放射線検査に伴う被曝による悪影響は必ずしもないわけではありませんが、過度に恐れる必要もありません。

患者さんにとって病気の早期診断は大きな利益であり、そのための放射線検査です。しかしわずかながらでも放射線被曝の不利益(悪影響)の可能性がある以上、無駄な放射線被曝は避けなければなりません。従って、検査に当たっては何の目的で行うのか、それによって何が診断できるのかを主治医から十分な説明を受けて、納得した上で検査を受けるようお願いいたします。

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